【2024年から始まる新NISA完全攻略】新NISAと旧NISAの違いを徹底解説‼︎

株式投資
鈴木さん

将来のために資産形成を考えている

2024年から始まる新NISAって何?

NISAを始めたいけどどうしたらいいの?

など、近年は資産形成や投資信託を利用した株式投資などに注目が集まっており、特にNISAは初心者でも利用しやすく、口座開設をする方も増加傾向にあります。


画像出典:日本証券業協会

そして2024年よりこれまでのNISAが大きく改革されます。この改革によりNISAはさらに良いものとなり、将来の資産形成において重要な役割を持つことになります。

そのため今回は、『【2024年から始まる新NISA完全攻略】新NISAと旧NISAの違いを徹底解説‼︎』という内容で記事を書かせていただきます。

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新NISA制度とは

2024年以降、NISAの抜本的拡充・恒久化が図られ、新しいNISAが導入される予定となっています。

簡単にまとめた表がこちらです。

画像出典:金融庁HP

これを元に2つの大きな変更点について解説していきます‼︎

投資枠の拡大

新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」が併用可能となることで、つみたてNISAが年間120万円、一般NISAが年間240万円の合計360万円までの投資が可能となります。

今までは、つみたてNISAか一般NISAを選択して、積立NISAが年間40万円(20年間)、一般NISAが年間120万円(5年間)が最大投資可能枠でしたが大きく拡大されました。

しかし、新NISAでは生涯で投資を行うことのできる最大非課税投資枠が決められています。

買付残高で1800万円が最大投資枠となる予定で、そのうち一般NISAは最大1200万円となります。

鈴木さん

「あれ?思ったより少ないな」

と思った方へのポイントとしては、買付残高で1800万円となるため、1800万円分投資してもその後売却すれば、再投資が可能とということになります。

売却すればまた投資ができるわよ

これによりある程度の含み益があり、今後の見通しがあまり良くないものを売却し、新しく投資を行うことが可能となります。

NISA制度の恒久化

恒久化とは、新NISAにおいては非課税期間が無期限になるということで、これまで一般NISAでは5年、積立NISAでは20年と期間が決まっていたものが無期限に変更されます。

これにより様々なライフスタイルに対応できるわね

これにより、さらに自身の資産計画に沿った投資を行うことができるようになります。

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おすすめの投資先

投資初心者の多くの人が「安全に運用したい」「損をしたくない」と思われている方が多いと思います。

そのため今回はおすすめの投資先を紹介します‼︎

全世界インデックスファンド

これは名前通りに全世界の企業に投資を行う投資信託で、一つの金融商品で分散投資が行えて中長期的に世界の成長の果実を受け取りたい方に特におすすめです。

特に、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)は、日本を含む先進国、新興国50か国の株式に投資できカントリーリスクの回避とある程度の成長を期待できます。

インデックスファンドとは、市場全体の動きを表す代表的な指数に連動した成果を目指す投資信託のことです。

全米株式インデックス・ファンド(S&P500)

これは定番の投資信託になります。アメリカのS&P500指数に投資できるインデックスファンドです。

AmazonやGoogleなどの大企業からウォルマートやP&Gなどの老舗企業まで、アメリカの主要500社に分散投資できるため、特に積立投資では人気になっています。

S&P500に組み入れられる500社はその時の企業業績や社会情勢などにより変化していきます。

まとめ

今回のまとめとしては、投資期間の恒久化、投資枠の拡大が大きな変更点としています。

新旧NISA比較表
現行NISA 新NISA(NISA新制度)
つみたてNISA 一般NISA つみたて
投資枠
成長投資枠
対象年齢 18歳以上 18歳以上
制度の実施期間 2042年まで 2023年まで 2024年から恒久化
制度の併用 不可能 可能
年間非課税枠 合計枠 ー 360万円
各枠 40万円 120万円 120万円 240万円
非課税保有限度額 800万円 600万円 1,800万円
└うち成長投資枠1,200万円
売却した場合の
非課税保有限度額
ー 買付額分の非課税保有限度額が復活する
非課税保有期間 20年間 5年間 無期限
買付方法 積立 積立・一括 積立 積立・一括
投資対象商品 長期・積立・分散投資に適した一定の株式投資信託 上場株式・投資信託など 積立・分散投資に適した一定の投資信託 上場株式・
投資信託
ロールオーバー
(移管)
ー 可能 不要
→2023年末までに現行NISA(つみたて・一般)で投資した商品は、
新NISAの外枠で現在のNISA非課税措置が適用される。

参考:金融庁「令和5(2023)年度税制改正について」

今回の改正は多くの方がさらにNISAに興味を持つような内容となっており、将来の資産形成から日常のお小遣い稼ぎまで様々な運用方法で利用できるものとなっています。

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