「戦争が起こると株式で保有する資産はどうなるの？」
と急いで売却する人もいますが、戦争と株価には密接で深い関わりが存在します。
結論から言います。皮肉なことに戦争前に株は大きく下落し、侵略が始まると上昇する傾向にあります。
過去の戦争や世界的な内戦、テロなどの重大事件とS&P500の関係性について掘り下げて解説します‼︎
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湾岸戦争（1990年〜）
湾岸戦争は、1990年8月2日に故サダム大統領率いるイラクがクウェートを侵攻したことにより始まりました。
これにより、国際連合は多国籍軍の派遣を決定し、1991年1月17日にイラクの空爆によって湾岸戦争が本格化しました。
翌月の2月28日には米国を中心とする国連軍が勝利を収め、戦闘が終結しています。
これも結論から話します。戦争前から戦争終結までは3.2％の上昇し、底値からは戦争終結までに24％の上昇という結果でした。
イラクの侵攻が始まったと同時に下落し351.48となりますが、国連軍によるイラクに対する空爆が始まった1991年1月17日には372.97まで回復します。
その後、戦争が始まった事を受けて株価は低下したものの、戦争終結した2月28日には367.07まで戻っています。
その後S&P500は、1991年4月17日には390.45へ上昇し、米国株式市場は史上最高値を更新しました。
9.11とイラク戦争（2003年〜）
2001年9月11日にあの歴史的な事件が発生しました。アメリカで旅客機を高層ビル激突させる同時多発テロ『9.11』です。
時系列で説明すると、テロ発生直後より世界的な株安となります。その後、投資家の混乱を避けるため、2001年9月13日より４日間の米国市場閉鎖を行います。
閉鎖明けから株価は急落し、984まで上がり約10%下落します。
しかしながら約1ヶ月で株価を回復し、上昇トレンドに乗ります。
その後のS&P500は企業の破綻や会計不正も影響し大きく値を下げていますが、2002年にイラクは国連により『最後の機会』と言われる通告を行われます。
そして2003年３月にアメリカなどによる軍事介入が行われます。
皮肉なことにS&P500は大きく上昇し、リーマンショックまで続く強気相場を形成します。
クリミア侵攻（2014年〜）
ことの発端は、2014年2月のウクライナ騒乱と呼ばれるものです。その後10日ほどで武装勢力がクリミア議会を占拠します。
そして、同年3月にはロシアの実効支配が始まります。
その間、S&P500は大きく変動をせずに推移し、徐々に値を上げます。
その後、2014年マレーシア航空撃墜事件を受けて株価は一時的に下落しますがすぐに回復します。
まとめ
今回の『ウクライナ危機』では、アメリカ経済は直接的に大きな影響は少ない、もしくは株価が低下してもすぐに回復するであろうと思います。
しかし、小麦粉の産地であるロシアとウクライナ、またロシアは天然ガスなどの資源も多く輸出しており、インフレの加速が懸念されます。
より一層コモティティが注目されるとともに、株以外の投資先にお金が流れることも考えられます。どちらにせよ、2022年の米国株の弱き相場の要因の一つとなるでしょう。
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